一人暮らしの高齢者やその家族に多いのが、「お風呂で倒れて動けない」「熱中症で朦朧として誰にも連絡できない」などの事故や急変時の不安です。「だから、安否確認をしてくれる高齢者住宅に早めに入居した方が安心」と言う人もいますが、それはお勧めしません。
　詳しくは後述しますが、「自立要支援向け住宅」と「要介護向け住宅」は全く別の商品なので、要介護や認知症になればもう一度転居が必要ですし、他の入居者とのトラブルや考えていた生活と違い「こんなはずではなかった」と思っても、元の生活にもどすことはできません。
　昔は、安否確認の方法といえば、電話くらいしかありませんでしたが、インターネットやセンサー機器の普及によって、一人暮らしでも、安心して生活できる様々なサービスが提供されています。
　ここでは、そのいくつかの方法とその導入にあたっての注意点を紹介します。

一人暮らしでも安心、安否確認商品・サービスの多様化

①　多機能電話・スマートホンのアプリ
　【「認知症にならない」からは卒業しよう　🔗】　の中で、認知症の早期発見のために、「決まった曜日・時間に電話をする」という方法を紹介しましたが、最近は、異変の早期発見のための多機能電話がたくさんでています。
　カメラ付き電話は、「顔を見ながら話ができる」というだけでなく、応答がない場合、家族からカメラを遠隔操作にして、転倒していないかなど家の中を確認することができるタイプもあります。指定した時間にコールをして、受話器を取らなければ家族に連絡してくれます。詐欺電話を検知してくれるもの、自動録音してくれるものなど、防犯対策もばっちりです。

　スマートホンのアプリを使った、早期発見、見守り機能も進化しています。家族や親族でメッセージアプリを共有すると、入学式や運動会に行けなくても、アプリを通じて動画をみることができますし、「お誕生日おめでとう」といったうれしいお知らせも届きます。社会への興味、日々の楽しみ、生活意欲の向上のほか、指先の細かの操作は認知症予防にもなります。「今日は既読がつかない」「いつも返信くれているのに変だな」と急変や認知症の早期発見につながることもあります。
　一度、どのような機能があるのか調べてみることをお勧めします。
　

②　センサー・ＩＯＴなどの機器を使った見守り
　二つ目はセンサー機器です。
　トイレや寝室、リビングなど必ず日常の動きがある場所に設置し、朝、寝室から起きてこなかったり、一定時間、トイレを利用しなかったりという場合、事前に登録されたスマートホンなどに連絡が入るというものです。テレビや電気ポットなどの使用履歴から、普段の生活習慣との違いを発見する通電センサー、部屋の温度を感知する温室センサーなど、さまざまなものがあります。Ｗｉ‐Ｆｉがあれば、従来のような工事は必要なく、月額二千円程度で始められます。

③　安否確認・駆け付けサービスの導入
　三つ目は、有料の専門の安否確認・駆け付けサービスです。
　多くのセキュリティ会社では、②のセンサー機器と連動し、「一定時間以上、トイレに行かない場合は電話連絡し、応答がなければ急行」「ペンダント型の緊急通報ベルを携帯し、急変時には駆けつける」といった、安否確認と有人の駆け付けサービスを用意しています。月額費用はそれほど高額ではありませんが、「駆けつける場合には、別途費用がかかる」という契約のものが多いようです。

④　日常的なサービスを使った見守り
　高齢者を対象にした「配食サービス」は、「食事の準備が大変だから」「糖尿病や減塩食への対応」というだけでなく、「安否確認」を兼ねています。多くの事業者は、配達時には「顔をみて手渡し」を基本としていますし、「テレビの音はするけれど、鍵がかかっていて、何度呼び鈴を押してもでてこられない」といった場合には、家族に連絡をしてくれます。その他、新聞配達や牛乳配達でも、事前に依頼しておけば、「新聞が溜まったまま取られた形跡がない」「昨日配達した牛乳がそのままになっている」という場合には、連絡してくれるところもあります。

見守りサービス導入時の注意点

　見守りサービスの導入にあたっては、いくつかの注意点があります。
　土台となるのは、生活スケジュールに合わせた安否確認を基本とすることです。

　それにあたるのは④です。事故や急変に気付くのが遅れるのは、人と会う予定が極端に少なくなるからです。そのため「配食サービス」「ボランティア活動」「介護予防のデイサービス」「家族との電話」など一週間の予定ができると、急変の早期発見や安否確認が日常的にできますし、それを家族と共有することで相互に安心できます。介護予防や認知症の早期発見にもつながります。

　二つ目は、定期的に見直すということです。
　日々の様子を確認できるカメラ付き多機能電話やスマートホンの位置確認機能も、見守り機能としては有益なものですが、まだ７０代で元気なうちは「監視されているようで嫌だ」と思うでしょう。
　このバランスは、自立した生活をしているのか、要支援・要介護状態にあるのかによっても変わってきます。「初期の認知症」と診断された場合、日常生活には介護や支援は必要なくても、見守り機能を強化すると本人も家族も安心です。また、脳梗塞や心筋梗塞のリスクが高いと言われている場合は、ペンダント型の緊急通報、有人駆け付けサービスを付けておくといざと言うときに連絡ができます。
　「見守り機能」に１００％はありません。それは家族が同居していても、高齢者住宅に入居しても同じです。またプライバシーとセキュリティは必ずどこかでぶつかります。いくら安全でも、認知症になっても、２４時間監視されるような生活は誰もが嫌だと思うでしょう。「異変のあった時に早期に発見できる」と言うだけで十分です。

　三つ目は、異変時の対応を決めておくということです。
　「約束していた金曜日の七時に電話かかってこなかった」という場合、遠方に暮らす家族は「何か起きたのではないか」と心配して、繰り返し電話をしますが、ずっと話し中だと、「部屋の中で倒れているのではないか」と不安は大きくなります。
　警察に通報して様子を見てもらうこともできますが、「受話器が外れていただけ」と言うこともあります。それを避けるには、「多機能電話 ＋ スマートホン」と複数の確認方法をとることや、「困った時は近隣のおじさんに依頼」など、異変時の対応をあらかじめ話し合っておきましょう。

　これらの安否確認の機能は今後も、どんどん進化していきますし、要介護にならなくても使えるものです。一部自治体では補助をしているところもありますから、地域包括支援センターに問い合わせをしたり、インターネットなどで調べてみることをお勧めします。
　きちんと対策をしていれば、一人暮らしも怖くはありません。

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